中体連 特設ページ
令和7年度版 情報
地域クラブ活動の
競技別 出場資格ガイド
中学校体育連盟（中体連）主催大会への地域クラブ活動の参加は、令和5年度より特例として認められています。 出場できる競技・条件は競技ごとに異なります。このページでは全20競技の出場資格を整理します。
20
対象競技数
R5〜
特例制度開始
7
共通基本要件
制度の概要
令和5年度（2023年）制度開始
全国中学校体育大会への「参加資格の特例」とは
公益財団法人日本中学校体育連盟（日本中体連）は、部活動の地域移行を推進する国の方針に応じ、 令和5年度から全国中学校体育大会の開催基準に「地域クラブ活動の参加資格の特例」を設けました。 これにより、学校の部活動に所属していない中学生でも、地域クラブ活動に所属していれば 中体連主催の全国・地区・都道府県大会に参加できる仕組みが整備されました。
R4
令和4年（2022年）
日本中体連が全国中学校体育大会開催基準に「地域クラブ活動の参加資格の特例」を創設。各競技部細則を策定。
R5
令和5年（2023年）
全国大会での地域クラブ参加が正式スタート。多くの競技で参加事例が生まれる一方、「都道府県またぎ禁止」等の課題が表面化。
R6
令和6年（2024年）10月
日本中体連（令６日中体発第305号）から都道府県中体連へ通知。参加資格のさらなる拡大・整備を促す。
R7
令和7年（2025年）現在
全19競技（夏季16＋冬季3）の競技部細則最新版が各都道府県中体連で公開・運用中。
登録・参加申請フロー
地域クラブ活動が中体連大会に出場するには、以下の順で手続きが必要です。
1
中央競技団体登録
JFA・JBA・JVA等、競技ごとの全国団体にチーム・選手登録
2
都道府県競技団体登録
各都道府県のサッカー協会・バスケ協会等に登録
3
都道府県中体連へ申請
所定の様式で申請。締切は12〜2月（都道府県・競技により異なる）
4
審査・認定
都道府県中体連が書類審査。認定通知（郵送）を受領
5
大会エントリー
認定を確認の上、各大会の規定に従ってエントリー
参考情報・公式資料
●
公益財団法人日本中学校体育連盟（日本中体連）公式サイト：各競技部細則の最新版を毎年度公開
●
各都道府県中学校体育連盟：都道府県独自の細則・申請書類・締切日を公開
●
スポーツ庁「学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン」（令和4年12月）
●
令６日中体発第305号（令和6年10月11日）：参加資格のさらなる拡大を促す日本中体連通知
※ 本ページの情報は調査時点（令和7年4月）のものです。競技部細則は毎年度更新されます。最新情報は必ず各都道府県中体連の公式サイトでご確認ください。
全競技共通の基本要件
どの競技においても、以下の7つの要件を満たすことが前提となります。
在籍要件
生徒が中学校に在籍していること（出場年度中に卒業見込みの3年生含む）
指導体制
代表者または指導資格を有する指導者のもとで日常的・継続的に活動していること
ガイドライン準拠
スポーツ庁・文化庁の「学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン（令和4年12月）」に準拠していること
競技団体登録
当該競技を管轄する中央競技団体（および都道府県競技団体）に登録されていること
中体連への登録
都道府県中学校体育連盟に申請・登録し、参加を正式に認められていること
二重出場禁止
同一生徒・同一年度において、学校部活動チームと地域クラブ活動チームの両方への出場は不可
理念への理解
日本中体連の目的・理念（教育的意義・スポーツマンシップ等）を理解・尊重していること
二重出場は絶対に不可 同一の生徒が同一年度において、学校部活動チームと地域クラブ活動チームの両方で中体連大会に出場することは一切認められません。保護者・指導者への十分な周知が必要です。
指導者・保護者が確認すべきポイント
チェックリスト
所属する競技の中央競技団体・都道府県競技団体に正式登録しているか
都道府県中体連が定める申請締切までに書類を提出したか
都道府県またぎ・市区町村またぎの制限が自分の競技・都道府県に適用されるか確認したか
生徒が学校部活動チームと地域クラブ活動チームの両方に登録していないか（二重登録・二重出場禁止）
サッカーの場合、クラブユース連盟加盟クラブに所属していないか
バレーボールの場合、同一学校から部活動チームが出場する際のルール制限を確認したか
競技部細則（毎年度更新）の最新版を都道府県中体連のウェブサイトで確認したか
夏季16競技 — 出場資格一覧
○ = 固有細則あり（詳細条件を要確認） △ = 都道府県細則に準拠
○ 固有の特別条件・制限あり（要注意）
△ 都道府県・競技団体の細則に準拠
陸上競技
R8年4月更新
△
日本陸上競技連盟
R8細則：個人は学校所属または日本陸上競技連盟登録の地域クラブから出場可
リレーは「地域展開モデル地区・受け皿クラブ活動」または同一校編成の場合に限り出場可
JSPO公認指導者資格の取得が望ましい（R8で陸上行に追記）
複数種目で異なる所属からの出場は不可
🏃
水泳競技
R8年4月更新
△
日本水泳連盟
R8細則：日本水泳連盟への団体・個人登録が必要
予選大会から本大会まで出場団体の変更不可
在籍校か地域クラブの選択は生徒・保護者の意向を尊重
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🏊
バスケットボール
R8年4月更新
○
🏀
サッカー
R8年4月更新
○
⚽
ハンドボール
R8年4月更新
△
日本ハンドボール協会
R8細則：(公財)日本ハンドボール協会への個人登録・チーム登録が必須
R8で指導者公認資格を明文化：JSPOコーチ1〜4／JSPOスタートコーチ／JSPOスポーツコーチングリーダーのいずれか保有者が必須
上記JSPO資格は「指導者」「指導員」名称でもよい・全資格は「取得済」必須（取得予定者不可）
日本ハンドボール協会主催の全国クラブ大会・予選大会（地区大会含む）に参加した場合は中体連大会出場不可
地域クラブ活動からの出場は学校長への参加承諾連絡が必要
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🤾
軟式野球
R8年4月更新
△
全日本軟式野球連盟
R8細則：代表者・監督・コーチに最低1名のJSPOコーチ1/3または BFJ公認野球指導者基礎I（U-15）保有が必須
審判員アマチュア野球公認3級以上の保有を必須
都道府県・市区町村またぎ禁止が残存する場合あり
⚾
体操競技
R8年4月更新
△
日本体操協会
R8細則：団体は「地域展開モデル地区・受け皿クラブ活動」または同一校在籍が条件
県体操協会加盟・県中体連登録が必要
複数団体の合算登録・分割登録は不可
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🤸
新体操
R8年4月更新
△
日本体操協会
R8細則：日本体操協会への所属団体・指導者登録が必要
R8で明文化：コーチは複数校・クラブの兼任が可能
選手・監督は1所属に限定（重複エントリー不可）
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
バレーボール
R8年4月更新
○
日本バレーボール協会（JVA）
R8細則：JVA-MRSでのチーム登録と都道府県への申込書提出が必要
参加資格9条件すべてを充足する必要あり
同一学校から部活動チームが出場する場合、その学校生徒のみで編成した地域クラブは出場不可（2チーム出場禁止）
R7から実質変更なし
🏐
ソフトテニス
R8年4月更新
△
日本ソフトテニス連盟
R8細則：日本ソフトテニス連盟への会員登録が必要
JSPO公認「コーチ1」以上の資格保持者が在籍必須（初年度は取得中も可）
R8明文化：ベンチ入りは「チーム始動2年目以降」コーチ1以上必須
生徒の地域クラブ・部活動の二重登録は不可
🎾
卓球
R8年4月更新
△
日本卓球協会
R8細則：日本スポーツ協会公認スポーツ指導者（卓球公認コーチ1以上）が1名以上在籍必須
日本卓球協会・各都道府県卓球連盟・各都道府県中体連への登録と年会費納入が必要
個人:○ 団体:△（団体戦は「地域展開モデル地区／自治体主導で地域展開を進めるために発足した地域クラブ活動」または「地域展開の受け皿となっている地域クラブ活動」のみ参加可）
個人戦のみ参加の場合は地域展開の証明を求めない（地域展開判定は各都道府県中体連に任せる）
R8新規：地域クラブに関わる中学校教職員は卓球公認コーチ1の資格取得が無くても構わない
R8新規：部活動を持たない中学校教職員は地域クラブの代表者またはコーチとして関わり大会参加可能
代表者・指導者・選手は他の地域クラブ活動へ重複登録不可（R7から継続）
R7→R8で「地域移行」→「地域展開」用語切替
🏓
バドミントン
R8年4月更新
△
日本バドミントン協会
R8細則：日本バドミントン協会・県協会への会員登録が必要
指導者は公認審判員3級以上を取得（または県審判講習会参加）
R8発効：JSPO公認スポーツ指導者（バドミントン）資格所持者最低1名所属が必須
短期間取得困難な場合は団体登録後3年以内取得可（代替資格も認められる）
🏸
ソフトボール
R8年4月更新
△
日本ソフトボール協会
R8細則：全日本中学生ソフトボール大会との二重出場禁止（R8で新規明文化）
日本ソフトボール協会へのチーム登録・「中学生種別」指導者登録が必要
JSPO公認指導者資格を有していること（R8で新規必須化）
大会出場時は登録された指導者資格保持者のベンチ入りが必須
地区総体から全国大会まで同一人物の複数チーム兼任禁止
地域クラブ活動3類型（モデル地区／受け皿クラブ／休日平日異運営）はチーム登録と指導者ベンチ入りが条件
★男子は令和9年度（2027）以降全中から廃止予定（女子は継続）
🥎
柔道
R8年4月更新
△
全日本柔道連盟
R8細則：日本中体連R8細則本則を準用（四国中体連等は県独自細則なし）
統一事項：出場登録申込名と柔道着の胸刺繍・背中ゼッケンが一致していること
一部都道府県（神奈川等）で別途確認様式の提出が必要
地域クラブ活動の指導者にも大会運営協力を求める
🥋
剣道
R8年4月更新
△
全日本剣道連盟
R8細則：団体戦の対象を3類型に拡充（自治体主導／地域展開主目的／日常活動継続）
第3類型は1年以上の活動実績・複数学年生徒所属・専門部判断が必要（R8新規）
指導者資格・競技団体登録は各都道府県剣道連盟の規程に準ずる
団体戦・個人戦ともに同一団体からの出場、マナー違反時は専門部判断で除名（R8新規明文化）
指導者は五段以上の取得に努める・全剣連倫理ガイドライン（R5.11改定）遵守
日本中体連剣道競技部「剣道部活動における適切な指導について（通知）」（R7.10.1）遵守
県剣道連盟への団体登録・会費納入
相撲
R8年4月更新
△
冬季4競技 — 出場資格一覧
冬季競技は夏季と比べて地域クラブ活動の参加実績がまだ限定的です。
駅伝
R8年4月更新
△
日本陸上競技連盟
R8細則：日本陸上競技連盟への登録地域クラブから参加可
全国中学校駅伝競走大会は同一校編成（リレー含む）に限り出場可とする県多数
香川県等は「当分の間」地域クラブ単独参加を制限
複数所属からの出場は不可
🏅
スキー
R8年4月更新
△
全日本スキー連盟
R8細則：全日本スキー連盟が認定する団体での参加
JSPO公認スポーツ指導者（スキー）資格の保有が求められる
地域クラブ活動の全国大会参加実績は限定的
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定（ただし開催地契約により令和11年度（2029）まで現規模で開催継続）
⛷️
スケート
R8年4月更新
△
⛸️
アイスホッケー
R8年4月更新
△
日本アイスホッケー連盟
R8細則：日本アイスホッケー連盟への登録が必要
地域クラブ活動の全国大会参加実績は限定的
都道府県中体連の判断に従う
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🏒
都道府県による差異
同じ競技でも、都道府県ごとに適用ルールが異なります。
| 論点 | 現状 | 注意点 |
|---|---|---|
| 都道府県またぎ | 禁止している都道府県が残存（特にバスケ・野球等） | 生徒の所属校と地域クラブの所在都道府県が異なる場合、出場できないケースあり |
| 市区町村またぎ | 禁止している都道府県・競技あり（軟式野球等） | 令和6年の日本中体連通知以降、順次緩和が進んでいるが未解決の競技も |
| 申請・登録締切 | 都道府県により異なる（12月〜翌2月が多い） | 登録漏れで出場不可になるケースがあるため、各都道府県中体連への早期確認を推奨 |
| 様式提出の要否 | 一部競技・都道府県で別途様式（確認書等）の提出が必要 | 柔道・相撲等では都道府県連盟への事前確認が必要な場合あり |
| 認定審査 | 都道府県中体連が書類審査を実施し、結果を郵送通知 | 認定されない場合もあるため、大会エントリー前に確定を要確認 |
都道府県別の出場条件を確認
都道府県を選択すると、各競技カードにその都道府県固有の出場条件が表示されます。データが未収録の場合はその旨が表示されます。
夏季16競技 — 都道府県別条件
上で都道府県を選択すると、各競技の都道府県固有条件が表示されます。
○ 固有の特別条件・制限あり（要注意）
△ 都道府県・競技団体の細則に準拠
陸上競技
△
全国基準
日本陸上競技連盟
R8細則：個人は学校所属または日本陸上競技連盟登録の地域クラブから出場可
リレーは「地域展開モデル地区・受け皿クラブ活動」または同一校編成の場合に限り出場可
JSPO公認指導者資格の取得が望ましい（R8で陸上行に追記）
複数種目で異なる所属からの出場は不可
🏃
水泳競技
△
全国基準
日本水泳連盟
R8細則：日本水泳連盟への団体・個人登録が必要
予選大会から本大会まで出場団体の変更不可
在籍校か地域クラブの選択は生徒・保護者の意向を尊重
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🏊
バスケットボール
○
全国基準
日本バスケットボール協会（JBA）
JBAへのチーム・選手登録が必須
所属校の都道府県と異なる地域クラブは出場不可の場合あり（都道府県またぎ禁止）
🏀
サッカー
○
全国基準
日本サッカー協会（JFA）
クラブユース連盟加盟クラブ（U-15・セカンド含む）は出場不可
地域クラブとして出場できるのは1チームのみ
⚽
ハンドボール
△
全国基準
日本ハンドボール協会
R8細則：(公財)日本ハンドボール協会への個人登録・チーム登録が必須
R8で指導者公認資格を明文化：JSPOコーチ1〜4／JSPOスタートコーチ／JSPOスポーツコーチングリーダーのいずれか保有者が必須
上記JSPO資格は「指導者」「指導員」名称でもよい・全資格は「取得済」必須（取得予定者不可）
日本ハンドボール協会主催の全国クラブ大会・予選大会（地区大会含む）に参加した場合は中体連大会出場不可
地域クラブ活動からの出場は学校長への参加承諾連絡が必要
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🤾
軟式野球
△
全国基準
全日本軟式野球連盟
R8細則：代表者・監督・コーチに最低1名のJSPOコーチ1/3または BFJ公認野球指導者基礎I（U-15）保有が必須
審判員アマチュア野球公認3級以上の保有を必須
都道府県・市区町村またぎ禁止が残存する場合あり
⚾
体操競技
△
全国基準
日本体操協会
R8細則：団体は「地域展開モデル地区・受け皿クラブ活動」または同一校在籍が条件
県体操協会加盟・県中体連登録が必要
複数団体の合算登録・分割登録は不可
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🤸
新体操
△
全国基準
日本体操協会
R8細則：日本体操協会への所属団体・指導者登録が必要
R8で明文化：コーチは複数校・クラブの兼任が可能
選手・監督は1所属に限定（重複エントリー不可）
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
バレーボール
○
全国基準
日本バレーボール協会（JVA）
R8細則：JVA-MRSでのチーム登録と都道府県への申込書提出が必要
参加資格9条件すべてを充足する必要あり
同一学校から部活動チームが出場する場合、その学校生徒のみで編成した地域クラブは出場不可（2チーム出場禁止）
R7から実質変更なし
🏐
ソフトテニス
△
全国基準
日本ソフトテニス連盟
R8細則：日本ソフトテニス連盟への会員登録が必要
JSPO公認「コーチ1」以上の資格保持者が在籍必須（初年度は取得中も可）
R8明文化：ベンチ入りは「チーム始動2年目以降」コーチ1以上必須
生徒の地域クラブ・部活動の二重登録は不可
🎾
卓球
△
全国基準
日本卓球協会
R8細則：日本スポーツ協会公認スポーツ指導者（卓球公認コーチ1以上）が1名以上在籍必須
日本卓球協会・各都道府県卓球連盟・各都道府県中体連への登録と年会費納入が必要
個人:○ 団体:△（団体戦は「地域展開モデル地区／自治体主導で地域展開を進めるために発足した地域クラブ活動」または「地域展開の受け皿となっている地域クラブ活動」のみ参加可）
個人戦のみ参加の場合は地域展開の証明を求めない（地域展開判定は各都道府県中体連に任せる）
R8新規：地域クラブに関わる中学校教職員は卓球公認コーチ1の資格取得が無くても構わない
R8新規：部活動を持たない中学校教職員は地域クラブの代表者またはコーチとして関わり大会参加可能
代表者・指導者・選手は他の地域クラブ活動へ重複登録不可（R7から継続）
R7→R8で「地域移行」→「地域展開」用語切替
🏓
バドミントン
△
全国基準
日本バドミントン協会
R8細則：日本バドミントン協会・県協会への会員登録が必要
指導者は公認審判員3級以上を取得（または県審判講習会参加）
R8発効：JSPO公認スポーツ指導者（バドミントン）資格所持者最低1名所属が必須
短期間取得困難な場合は団体登録後3年以内取得可（代替資格も認められる）
🏸
ソフトボール
△
全国基準
日本ソフトボール協会
R8細則：全日本中学生ソフトボール大会との二重出場禁止（R8で新規明文化）
日本ソフトボール協会へのチーム登録・「中学生種別」指導者登録が必要
JSPO公認指導者資格を有していること（R8で新規必須化）
大会出場時は登録された指導者資格保持者のベンチ入りが必須
地区総体から全国大会まで同一人物の複数チーム兼任禁止
地域クラブ活動3類型（モデル地区／受け皿クラブ／休日平日異運営）はチーム登録と指導者ベンチ入りが条件
★男子は令和9年度（2027）以降全中から廃止予定（女子は継続）
🥎
柔道
△
全国基準
全日本柔道連盟
R8細則：日本中体連R8細則本則を準用（四国中体連等は県独自細則なし）
統一事項：出場登録申込名と柔道着の胸刺繍・背中ゼッケンが一致していること
一部都道府県（神奈川等）で別途確認様式の提出が必要
地域クラブ活動の指導者にも大会運営協力を求める
🥋
剣道
△
全国基準
全日本剣道連盟
R8細則：団体戦の対象を3類型に拡充（自治体主導／地域展開主目的／日常活動継続）
第3類型は1年以上の活動実績・複数学年生徒所属・専門部判断が必要（R8新規）
指導者資格・競技団体登録は各都道府県剣道連盟の規程に準ずる
団体戦・個人戦ともに同一団体からの出場、マナー違反時は専門部判断で除名（R8新規明文化）
指導者は五段以上の取得に努める・全剣連倫理ガイドライン（R5.11改定）遵守
日本中体連剣道競技部「剣道部活動における適切な指導について（通知）」（R7.10.1）遵守
県剣道連盟への団体登録・会費納入
相撲
△
全国基準
日本相撲連盟
R8細則：都道府県相撲連盟の大会参加資格確認が必要な場合あり
地域クラブ活動の参加実績は限定的
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
冬季4競技 — 都道府県別条件
冬季競技は夏季と比べて地域クラブ活動の参加実績がまだ限定的です。
駅伝
△
全国基準
日本陸上競技連盟
R8細則：日本陸上競技連盟への登録地域クラブから参加可
全国中学校駅伝競走大会は同一校編成（リレー含む）に限り出場可とする県多数
香川県等は「当分の間」地域クラブ単独参加を制限
複数所属からの出場は不可
🏅
スキー
△
全国基準
全日本スキー連盟
R8細則：全日本スキー連盟が認定する団体での参加
JSPO公認スポーツ指導者（スキー）資格の保有が求められる
地域クラブ活動の全国大会参加実績は限定的
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定（ただし開催地契約により令和11年度（2029）まで現規模で開催継続）
⛷️
スケート
△
全国基準
日本スケート連盟
R8細則：日本スケート連盟への登録が必要
地域クラブ活動の全国大会参加実績は限定的
都道府県中体連の判断に従う
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
⛸️
アイスホッケー
△
全国基準
日本アイスホッケー連盟
R8細則：日本アイスホッケー連盟への登録が必要
地域クラブ活動の全国大会参加実績は限定的
都道府県中体連の判断に従う
★令和9年度（2027）以降は全中から廃止予定
🏒
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