【事例】茨城県神栖市の部活動地域展開 ─ 東京との遠隔バレー指導とYouTube限定動画で広域ICTコーチング体制を構築
この記事でわかること
・バレーボールのリモート指導は月1回・150〜180分を計4回実施し、東京-神栖間の遠隔指導の実用性を検証した。
・軟式野球・サッカーのYouTube限定動画は各15本を制作・配信し、生徒がいつでも繰り返し視聴できるオンデマンド教材として機能している。
・ビデオ会議ツールとYouTubeのみで実装可能なため、専用システム開発なしに低コストで導入できるICTモデルである。
| 自治体名 | 茨城県神栖市 |
|---|---|
| 人口規模 | 約9万4千人(2020年時点) |
| 中学校数 | 8校 |
| 運営形態 | 地域クラブ活動(ICTを活用したリモート指導・動画教材配信を組み合わせた複合型) |
| 対象競技 | バレーボール・軟式野球・サッカー(動画配信対応) |
| 保護者負担額 | 記事作成時点で未公表 |
取り組みの概要
茨城県神栖市は、人口約9万4千人・8校・2,349人・76部活という規模の自治体で、ICTを活用したオンライン指導という独自のアプローチで部活動の地域移行を進めています。東京在住の専門指導者とのリモート接続によるバレーボールのオンライン指導(月1回・150〜180分・4回実施)に加え、軟式野球とサッカーについてはYouTube限定公開動画による技術教材を各15本作成・配信。地域に指導者がいなくても、専門指導の機会を確保する仕組みを構築しました。
特徴的な取り組み
- 東京-神栖リモート指導(バレーボール): 東京在住の専門指導者と神栖市の練習会場をオンラインで接続し、月1回・150〜180分のリモート指導を4回実施。地理的距離を超えて高水準の専門指導を届けることに成功しました。リモート指導中は画面越しに選手の動きを確認しながらリアルタイムでフィードバックが行われます。
- YouTube限定動画による技術教材配信(軟式野球・サッカー): 軟式野球・サッカーの技術指導動画を各15本制作し、YouTube限定公開で配信。生徒がいつでも・何度でも繰り返し視聴できるオンデマンド教材として活用することで、指導の機会を時間・場所から解放しました。
- ICTを活用した指導者不足への対応: 地域在住の指導者確保が難しい種目について、リモート指導と動画教材という二つのICTアプローチで補完。「地域に指導者がいない」という課題に対し、従来の「人を探す」ではなく「技術をオンラインで届ける」という発想の転換が特徴です。
課題と解決策
| 課題 | 解決策 |
|---|---|
| 特定の種目(バレーボール等)について地域に専門指導者がいない | 東京の専門指導者とのリモート接続により、月1回150〜180分のオンライン指導を実施。地理的距離を解消 |
| リモート指導だけでは練習量・回数が不足する | 軟式野球・サッカーのYouTube限定動画(各15本)を制作・配信し、生徒がいつでも自習できるオンデマンド教材を整備 |
| ICT活用の初期ハードルが高い | 既存のビデオ会議ツールとYouTubeという普及済みプラットフォームを活用。特別なシステム開発なしに実装できるアプローチを選択 |
成果・効果
バレーボールのリモート指導は月1回(150〜180分)を4回実施し、東京-神栖間での遠隔指導の実用性を検証しました。軟式野球・サッカーの技術動画は各15本が完成し、生徒がオンデマンドで活用できる教材ライブラリが整備されています。ICTを活用した指導モデルは、地域在住の専門指導者が確保しにくい種目・地域での新たな解決策として機能しています。
出典
→ 原文: 文部科学省「学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン」関連事例集(令和6年度)
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